無線設備規則 第49条の32
無線設備規則の全文・目次（昭和二十五年電波監理委員会規則第十八号）
第49条の32
電気通信業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。 一通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。 二変調方式は、直交周波数分割多重方式であること。 三空中線電力は、四〇ワット以下であること。 四送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。 五隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。 六他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。
２ 公共業務を行うことを目的として開設された基地局又は陸上移動局のうちデジタル方式を使用するものであつて、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下又は四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用するものの無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。 一通信方式は、四一七・五ＭＨｚを超え四二〇ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多重方式を使用する周波数分割複信方式、四五四・九一二五ＭＨｚを超え四五七・三六二五ＭＨｚ以下の周波数の電波を使用する無線局の無線設備の場合にあつては時分割多元接続方式を使用する周波数分割複信方式であること。 二変調方式は、四相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。 三空中線電力は、一〇ワット以下であること。 四送信空中線は、その絶対利得が一二デシベル以下であること。 五隣接チャネル漏えい電力は、次のとおりであること。 六他の無線局への干渉を防止するための機能を有すること。