無線設備規則 第48条
（レーダー）
無線設備規則の全文・目次（昭和二十五年電波監理委員会規則第十八号）
第48条 （レーダー）
船舶に設置する無線航行のためのレーダーは、次の各号の条件に適合するものでなければならない。 一その船舶の無線設備、羅針儀その他の設備であつて重要なものの機能に障害を与え、又は他の設備によつてその運用が妨げられるおそれのないように設置されるものであること。 二その船舶の航行の安全を図るために必要な音声その他の音響の聴取に妨げとならない程度に機械的雑音が少ないものであること。 三指示器の表示面に近接した位置において電源の開閉その他の操作ができるものであり、当該指示器の操作をするためのつまみ類は、容易に見分けがついて使用しやすいものであること。 四電源投入後、次に掲げる動作ができるものであること。 五電源電圧が交流の場合においては定格電圧の（±）一〇パーセント以内に、直流の場合においては定格電圧の（＋）三〇パーセントから（－）一〇パーセントまでにおいて変動した場合においても安定に動作するものであること。 六通常起こり得る温度若しくは湿度の変化又は振動があつた場合において、支障なく動作するものであること。 七指示器は次の条件に合致するものであること。 八次の条件に合致するものであること。 九船舶が横揺れ又は縦揺れにより一〇度傾斜した場合においても、前号イの（１）から（３）までに掲げる目標が表示されるものであること。 十三ＧＨｚ帯又は九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーであつて、施行規則第31条第2項第1号から第4号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するもののパルス幅は、次のとおりであること。 十一三ＧＨｚ帯又は九ＧＨｚ帯の周波数の電波を使用するレーダーであつて、施行規則第31条第2項第1号から第4号までに掲げるものに替えて半導体素子を使用するものの繰返し周波数は、三、〇〇〇ヘルツ（変動率は（±）二五パーセントを超えないこと）を超えないこと。 十二Ｖ〇Ｎ電波を用いる場合は、それを構成するＰ〇Ｎ電波成分及びＱ〇Ｎ電波成分の占有周波数帯幅を合算したものが、三ＧＨｚ帯にあつては一〇〇ＭＨｚ、九ＧＨｚ帯にあつては一一〇ＭＨｚ以下であること。ただし、Ｐ〇Ｎ電波成分とＱ〇Ｎ電波成分の占有周波数帯幅が重複するものにあつては、各電波成分の占有周波数帯幅から重複する周波数の幅を減じた値が、三ＧＨｚ帯にあつては一〇〇ＭＨｚ、九ＧＨｚ帯にあつては一一〇ＭＨｚ以下であること。
２ 船舶安全法第2条の規定に基づく命令により船舶に備えなければならないレーダーであつて、無線航行のためのものは、前項各号（第4号、第7号ロ及び第8号を除く。）の条件のほか、次の各号の条件に適合するものでなければならない。 一電源投入後、前項第4号イのほか、完全動作状態から送信準備状態にすることができるものであり、かつ、送信準備状態から五秒以内に完全動作状態にすることができるものであること。 二前項第7号イの装置は、手動若しくは自動又はその両方の組合せで動作する機能を有するものであること。ただし、海面反射を抑圧する機能については、手動及び自動で動作するものであること。 三前号に規定する機能の動作状態は、明確に、かつ、恒久的に指示器に表示されること。 四偽像をできる限り表示しないものであること。 五空中線は、次の条件に合致するものであること。 六探知性能は、次の条件に合致するものであること。 七分解能は、クラッタのない状態において次の条件に合致するものであること。 八電波を発射しない範囲を任意に設定できる機能を有するものであること。 九自船上に測定の基準となる位置を設定できる機能を有するものであること。 十レーダーの性能が一〇デシベル以上低下したことを確認することができる機能を有するものであること。 十一目標となる物標が存在していない場合でも、動作していることを確認することができる機能を有するものであること。 十二目標となる物標を手動又は自動（総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶にあつては、手動及び自動）で捕捉することができ、かつ、捕捉した物標を自動的に追尾することができる機能を有するものであること。 十三次に掲げる装置を船舶に備える場合は、連動して方位、位置、船舶識別等の情報を得ることができるものであること。 十四総トン数一〇、〇〇〇トン以上の船舶に備えるレーダーは、自船の航行を予測するための機能を有するものであること。 十五総トン数三、〇〇〇トン以上の船舶に設置する複数のレーダーのうち二台のレーダーは、独立し、かつ、同時に使用することができること。 十六前各号に掲げる条件のほか、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するものであること。
３ 船舶に設置する無線航行のためのレーダーのうち、第1項又は前項の規定を適用することが困難又は不合理であるため総務大臣が別に告示するものは、当該各項の規定にかかわらず、別に告示する技術的条件に適合するものでなければならない。